使わなくなったパソコンを一式処分する為に

使わなくなったり、故障したり、買い替えなどによって不用になったパソコンを処分したい場合、大阪の地域の粗大ごみとして処分することはできません。
なぜなら、一般社団法人PC3R推進協会の方針に基づき、PCリサイクルの制度を利用するよう、自治体が促し、地域での粗大ごみ回収しないルールになっているためです。
3Rとはリデュース、リユース、リサイクルのことで、製品ごとにメーカーを通じて回収を行い、部品を分解するなどして再び使われ、資源の有効活用に繋げる仕組みになっています。
回収にかかる料金は、PCリサイクルマークが貼られた製品であれば無料回収が可能です。
制度の発足に伴い、2003年10月以降に販売された家庭向けパソコンに貼付されているマークとなっており、新たな料金の負担なく制度に基づき処分が可能です。

旧式のパソコンは美品であることが大切

一方、2003年9月までに販売されたPCリサイクルマークのついてないパソコン、また、2003年10月以降の販売でPCリサイクルマーク貼付されている製品であっても事業用として使用しているパソコンは、回収再資源化料金の支払いが必要になります。
回収再資源化料金は各メーカーごとに定められており、メーカーへの問い合わせをして確認しなければなりません。
PC3Rの制度ではキーボードやマウスなどの周辺機器も同時に回収をしてもらうことができますが、リサイクルが可能な標準添付品に限られます。
製品と一緒に梱包されていたキーボードやマウス、スピーカーやケーブルなどは回収してもらえますが、標準付属品であっても、取扱説明書やマニュアルなどの紙類やフロッピーディスク、CDーROMなどの媒体はリサイクルの対象とならないため、一緒に梱包することはできません。
また、周辺機器であってもプリンタやスキャナー、各種ドライブなどは別の製品となるため、PC3Rの制度によって無料回収をしてもらうことはできません。
周辺機器も含めて一気に処分を行いたい場合や、回収再資源化料金がかかり、手続き方法が一般家庭からの回収の場合と比べて煩雑になる事業者の場合、PC3Rの制度の利用ではなく、買取も手掛けている民間の粗大ごみ回収業者に依頼するほうがスムーズで、お得になるケースもあります。
まだ使える状態の人気モデルや製造年の新しい製品などで中古品としての再販が可能な物については、周辺機器も含めて買取をしてもらえることもあるからです。

回収業者に依頼すべき理由

また、事業者の場合は回収再資源化料金の出費が必須となるところ、民間の粗大ごみ回収業者であれば、買取ができない場合であっても、内部の部品や金属などのリサイクルや海外輸出ができる場合、無料にて引き取りをしてくれるケースもあります。
そのため、処分をするにあたっては、民間業者からも見積もりを受けたり、訪問査定などをしてもらい、いずれがお得でスムーズに処分ができるのか、検討してみるのがおすすめです。
なお、PC3Rの制度による回収の場合は、取扱説明書やCD－ROMなどの標準付属品は回収の対象外となりますが、民間業者の場合には取扱説明書やCD－ROMなどを含め、ケーブルなどあらゆる付属品が揃っていることが買取の条件や、高額買い取りに結び付くことになりますので、早まって処分しないようにしましょう。
PC3Rの制度では取扱説明書などは回収してもらえないからと、早まって捨ててしまうことなく、まずは、民間業者に机上査定や訪問査定をしてもらい、買取ができるかや、買取ができない場合に無料で回収してもらえるか、有償の場合はいくらかかるかを見積もりしてもらいましょう。
そのうえで、民間業者に依頼するか、PC3Rの制度を利用するのかを決めて、手順を踏むのが費用を抑えながら、納得の処分を行うコツです。
新大阪の業者では無料で出張見積もりや出張査定に来てくれる業者も多く、もし、断ったり、決断を保留した場合でも基本的に費用はとられませんので安心です。